下記はある掲示板に掲載された記です。
とりあえず ご許可を戴きまして転載いたします。
アチコチからのリンク集です。
著作権をご主張の方 是非ご連絡を。
即 削除 致します。
創価学会 １
日本のメディアは（大手メディア限定ではあるが）
ほぼ全て朝鮮の政治的影響を明確に受けている。
日本の場合、全国ネットのテレビ局や全国紙新聞には
かなり昔から『菊と鶴のタブー』という２大タブーがある。
菊は“皇室”のことで、鶴は“創価学会”のことである。
さて、「創価学会」というと、みなさんのほとんどは
「聞いたことはあるけどよく知らない」という印象ではないだろうか。
これは朝鮮の利益を守るためにそのようになっている。
この創価学会の代表は『池田大作』、本名『成太作（ソン・テチャク）』という
朝鮮籍の在日朝鮮人二世で、創価学会の『言論部』という組織が日本国民の
情報元であるテレビと新聞に対して、母国朝鮮のための激しい干渉をしている。
そのため皇室と並んで創価学会がタブーとされているのだ。
具体的な支配構造を説明する前に、まず、創価学会というものを説明すると、
一義的には単なる宗教団体だが、宗教だけでなく幅広い分野に干渉し、
公明党と密接な関係がある極めて政治色の強い朝鮮組織である。
一時期、創価学会の強引な宗教勧誘が話題になったが、それらの勧誘で
「池田大作と北朝鮮の金正日が親しげに対談する布教用ビデオ」などが
使われていたことからも政治的に強い力を持つことはわかるだろう。
その政治色を、単に「公明党の支持母体が創価学会」とだけ
認識する人も多いが、実は少し違う。
簡単な話、「創価学会の政治部門が公明党」なのである。
ちなみに池田大作はじめ創価学会の幹部はことごとく在日朝鮮人である。
彼らは庶民階級を騙してお布施を集金し、在日朝鮮人の特権拡大のために
政治力をふるう。もちろん韓国の侮日（日本を見下す）運動を組織をあげて
支援している。また、芸能界に多くの在日タレントを送り込んで上手く育てば
広告塔として利用していることも比較的知られていることである。
創価学会 ２
baby_noiz_1192さん
彼らの目標を簡単に説明すれば、
「日本という国の中に、独立した朝鮮国を作ること」であり、
最終的には「その朝鮮国を拡大して、日本の体制を変えること」である。
具体的にいえば、
政治面では、公明党が政権を樹立することを目標にし、
精神面では、日本中を学会員（池田の弟子）にすることを目標にし、
経済面では、学会系企業が財界を支配することを目標にし、
その他、行政、司法、マスコミ、教育、芸能等々の要所要所に学会員を
送り込んで日本国の機構を掌握することである。
そのために在日朝鮮人等の『外国人参政権』を日本に
認めさせる工作が現在も彼らの手によって着実に進められている。
この創価学会、先ほど述べたように、（全国紙では）記事を発信することが
一般にタブーとされているという不思議な位置づけが特徴的である。
例えば、平成１６年『ヤフーＢＢ個人情報流出事件』の主犯格２名が
創価学会員だったことは結局大手メディアからは報道されなかったし、
平成１１年『東京都立川市学会施設内殺人未遂事件』では当該施設を
「団体施設」、当事者たちを「団体職員」とだけ報道し、創価学会の名前は
最後まで隠し通された。（※雑誌等の中小メディアでは報道された）
これは創価学会が日本の大手メディアに影響力を持っているために
可能になっていることなのだが、
それでは“なぜ”そのような強い影響力を持っているのだろうか？
創価学会 ３
それを説明するためには、まず、『新聞』の話をしなくてはならない。
このメディア支配の影響力は公明党と創価学会の発行する
それぞれの新聞を合わせることで生まれている。
これは２紙の新聞の“記事”が持つ影響力だけの話ではない。
“印刷”を通じて、大手新聞全紙に関係している。
あまり知られていないことだが、全国第３位という甚大な発行部数を持つ
創価学会の『聖教新聞』と、政党新聞にも関わらず聖教新聞の約半分に
匹敵するほどの膨大な発行部数を持つ公明党の『公明新聞』の２紙は、
“自前の印刷工場”を持っていない。
それをどのように印刷しているかというと、実は全国紙を発行する新聞社の
印刷工場の空き時間を“買って”全国大手各社の工場で印刷している。
それがどのような意味を持つかといえば、
この『聖教新聞と公明新聞をあわせた２紙の賃刷り』というもので
『産経、朝日、読売、毎日』など全国数十社の大手新聞社にとって
朝鮮が数億円規模の大スポンサーになっているということである。
また、そのグループ企業である『フジテレビ、テレビ朝日、日本テレビ、ＴＢＳ』にも
同様の影響力が及び、さらにテレビには一社提供番組等の莫大な広告利権を
与えることにより民間メディアをほぼ全て囲ってしまった。
加えてＮＨＫも、予算や決算に国会の決議が必要であり、与党の一角に
公明党があることで日本のメディアは完全包囲されているのである。
（※産経新聞、読売新聞、フジテレビなどは中ではまだまともな方である。
逆に毎日や朝日は中国や朝鮮に制圧された最悪の工作新聞である。
ただ、どちらも創価学会に関する報道をしないという点では同じである）
こうして日本では創価学会と在日朝鮮人関連の情報は「雑誌」などの
中小メディアでしか知ることができなくなった。（政治家のスキャンダルの
ほとんどが「雑誌」などから発覚するのとよく似た構造。まだ現時点では
雑誌のジャーナリズムは圧力では握りつぶせないことが多いらしい）
ここでいう中小メディアとは『中規模・小規模の新聞や、ローカルテレビ、
雑誌、インターネット』などの朝鮮の影響が及ばないもののことである。
ちなみに創価学会の記事で販売部数が跳ね上がることもあって、いまだに圧力に屈せず
関連記事を載せ続けている週刊誌のジャーナリズムに対して、創価学会が放置・容認
しているかといえば全くそうではない。
実は今までも水面下で熾烈な攻防戦が繰り広げられてきた。
創価学会の言論部は、批判記事を書くジャーナリストやライターに対して
深夜に及ぶ執拗な抗議電話や一日に５００通の投書を行ったり、
広告の大量出稿での抱え込みを画策したり、創価学会のお抱えの大作家から
直接圧力をかけたり、裏から手を回して出版差し止めや取次ぎ拒否をして
店頭に本が並ばないようにしたりしていたことが有名だが、昭和４４〜４５年の
『言論出版妨害事件』によりその手の実力行使が明るみに出たのを受けて、
今では攻撃手段を「名誉毀損を理由にした司法攻撃」に変えている。
それを幇助するために施行された法律が『個人情報保護法』であるという。
こうして日本のメディアで在日朝鮮人を含む朝鮮に関連した犯罪や工作を
報道することは著しく難しくなった。今後それらの記事が国民の目に触れる
かどうかは全国紙グループから独立した雑誌社・新聞社・ローカルテレビの
関連会社の努力次第である。
ちなみにフランス、オーストリア、チリ、ベルギーなどでは創価学会＝公明党は
既に『カルト宗教』として認知されている。
日本では先にメディアを支配されてしまったので新聞でもテレビでも
創価学会を知ることはできないというだけである。