国内で３月中旬に観測された黄砂に、中国や韓国の工業地帯が発生源とみられる有害物質が付着していたことが、東京大環境安全研究センターの戸野倉賢一准教授らの分析でわかった
戸野倉准教授らは３月１７〜１９日、東大構内で大気中から約５万個の土壌粒子を採取。名古屋大チームが開発した粒子ひと粒ごとの組成を調べることのできる装置で分析した。
その結果、粒子の２割程度が中国から飛来した黄砂で、その大半に硝酸塩や硫酸塩が付着していたことがわかった。
黄砂は中国のゴビ砂漠などから偏西風に乗って日本国内に移動するが、その途中には中国や韓国の工業地帯がある。黄砂の季節に有害物質の大気中濃度が上がることから、付着していた物質は、石油、石炭を使う工場から排ガスとして大気中に放出された窒素酸化物などが、上空で黄砂に付着し、変化したものである可能性が高いという。
戸野倉准教授は「発がん性物質が、今後見つかる可能性もある」と話している。
2008年4月4日21時46分
読売新聞）