中国製食品による深刻な健康被害＝驚愕の中国製有毒食品の実態（6）

【大紀元日本2月5日】中国製冷凍ギョーザ中毒事件に関連して、厚生労働省は4日、健康被害を訴えた人は、全国で1986人に上り、医療機関で受診したのはそのうち632人に上ることを明らかにした。千葉と兵庫両県のメタミドホスが原因である被害者10人は含まれていない。

　政府は同日夜、中国に調査団を派遣した。報道によると、調査団は、厚生労働省、農水省、外務省などから4人で、団員の1人は「中国の農薬管理の実態と、製造工場の施設状況を把握したい」と語った。

　中国製食品などによる健康被害問題は昨年、世界各地で発生した。昨年2月、日本で幼児向けおもちゃから使用禁止の化学物質が検出されたのをはじめ、同年3月には、米国で中国製ペットフードを食べた犬や猫が相次ぎ死亡する事件が発生した。同年5月には、パナマで販売されていた中国製せき止め薬有毒物質が混入し、100人以上が死亡する中毒事件が発生したほか、同月、ドミニカ共和国などで中国製練り歯磨きから致死量のジエチレングリコールが検出された。

　同年6月、米国でエビやウナギ、ナマズなどの中国産養殖類から発ガン性のある使用禁止の抗菌剤が検出され、輸入停止となった。7月、群馬県で中国製冷凍かば焼きから抗菌剤が検出され、11月には、オーストラリアや米英などで中国製ビーズ玩具から化学物質が検出された。

　中国国内の関連事件・事故を含めると、膨大な件数にのぼると思われる。

　中国では、米、小麦粉、食用油、食塩、肉類、豚ラード、麺類、饅頭などの食品にはホルモン剤、着色料、防腐剤、ロンガリット、ホルムアルデヒド、赤色染料、塩酸クレンブテロール、漂白剤、増白剤、保存料、催熟剤、ホルマリン、工業塩、ホウ砂、尿素、アンモニア水、さらにはDDVP（有機リン系殺虫剤）、劇物農薬1605と3911などのおびただしい添加物と農薬が使用され、国民の健康にとって大きな脅威となっており、また世界各地の中国料理を愛するグルメ達にたいしても警鐘が鳴らされている。

　農民が使用する危険な除草剤、農薬、化学薬剤は作物の成長を保証する。さらに汚染が深刻な河川から引き入れる灌漑用水の使用や、衛生知識の乏しさなどが原因により有毒食品の氾濫と被害が引き起こされ、有害でない食品を見つけようとしてもほとんど不可能な状態だ。

　情報提供としては、わずかに中国食品ネットと食品論壇が50数種類の中国製有毒食品を列挙しており、これらの食品による症状は軽いものは貧血や寄生虫、重症になると癌を発病し命にかかわるという。中国では毎年、食物の残留農薬と添加物により中毒を起こす人が十万人を超えており、飲食により直接病気にかかる人が３億人、さらに研究で40％の癌は飲食により発病したものということが明らかになった。

　ネットで紹介された有毒食品の一部を紹介する。

中国製食品・医薬品安全問題：砂糖漬け果物、半数以上が安全基準に達せず

　【大紀元日本7月9日】中国各地方当局はこのほど、数十種類の児童食品が食品安全基準に達していないと発表した。また、病院から数百本の偽アルブミンなどが発見したという。

　中国新華ネット先週の報道によると、広西チワン族自治区工商業管理機関は、今年第2四半期に市場流通している児童食品に対して品質検査を行った。100ロットのサンプルを検査した結果、40％が不合格という。

　自治区政府は、7市のスーパーマーケット70店舗、売店、卸売市場で販売する児童飲料や砂糖漬けフルーツ、果物プリン、膨張食品、煎り豆などのサンプルを検査したところ、飲料と膨張食品の合格率は約80%、フルーツの砂糖漬けと煎り豆の合格率は50%にも満たない。果物プリンの合格率は35%だという。不合格の主要原因は食品添加物の過量・違法使用であるという。

　また、中国の政府メディアの報道によると、南部の広東省では、1割のライチから使用禁止の農薬を検出された。東部の安徽省では4分の1の食用油は不合格。安徽省南部に隣接する江西省では、薬品小売店1000店舗以上に、厳重な違法経営問題があるという。

　一方、AP通信によると、湖北省食品・薬物管理局の品質検査部門責任者は、湖北省の一部の病院で偽造アルブミン420本を発見したという。

　アルブミンは血漿に含まれる重要なたんぱく質。通常は、やけどや、肝臓病、膵臓炎などの治療に使われる。心臓手術を受ける患者にも投与される。

　中国国内メディアは先月、東北部の吉林省の病院で発生した偽造アルブミン販売事件について報道した。約59箇所の病院と薬局がすでに偽造アルブミン2千本以上を販売し、使用者一人の死亡が出たという。

　これらの一連の中国製食品安全問題により、国内外で消費者の中国製品に対する不信感が高まっている。EUと一部のアジア国家が最近、中国の製品に対して検査を強化した。

　これについて、中国外交部の報道官・秦剛氏は先週の定例記者会見で、「中国政府は輸出製品の品質と安全を非常に重視している」と発言し、「生産や流通、輸出、輸入などの各分野であろうと、立法、法律執行、監督、管理などの分野であろうと、中国政府は極めて責任のある姿勢を取っている。しかも、輸出製品の品質と安全を保障するために、非常に真面目に多くの努力を費やしてきた」と強調し、「報道されている問題のある製品は極一部に過ぎない」と述べ、メディア報道は国外で風評被害を招いたと非難した。

　米国VOAの報道によると、これらの一連の中国産食品安全問題に、米国メリーランド州の中国商会の・葉希城(Clay Hickson) 会長はVOAの取材で、「中国には健全な食品検査システムがないことが露呈されたようなものだ。完全なる検査システムが構築されないかぎり、このような問題を解決するのは容易ではない」とコメントした。

　葉会長は、すでに報道された安全問題のある中国製食品は、氷山の一角に過ぎないと指摘し、「この問題は我々が把握しているより、もっと深刻である可能性がある。確かに、メディア報道が煽っているかもしれないが、やはり、氷山の一角であるかもしれない。明るみに出たばかりの中国製児童食品の安全問題は、一つの証明である」と話した。

　同会長は、「MADE IN CHINAの製品を信頼しなくなり、購入を控える消費者が増えれば、中国の輸出を大打撃する可能性がある」と述べ、「中国当局は今回の危機を自国の製品安全の問題を解決する機会として対応すべきだ。最も重要なのは、姿勢を変え、積極的に対応し、率直かつ誠実に問題を認め、その解決方法を探ること。問題が生じるたび、すぐに自己弁明に走ったり、責任転嫁したり、場合によっては、報復措置を取ったりするのは、問題解決には繋がらない」とコメントした。